医師が余る？今後求められる医師像は？

今日は4月1日、タイトルの「医師が余る？」はエイプリルフールのJokeではなく、昨日、厚労省が公表したものである。
今から24年後の2040年には医師が34,000人も過剰になるかもしれないという見通しらしい。
今から24年後と言えば現在30歳の医師なら54歳、脂の乗り切った働き盛りの年代である。現在50歳の医師なら74歳、まだまだ現役で医師として働きたいという人も多いかもしれない。そんな近未来の医師需給の推計数字である。
日本の優秀な官僚が様々な統計数値や関連要素から弾き出した数字だろうからそれなりの根拠に基づき未来予測精度は高いかもしれないが、ひとつのファクターが変われば結果も変わる。未来の事など誰にも分らない。

しかし、これを受けて政府は今後医学部の定員削減を含めた検討に入るという。
2000年代に入ってから現在まで「医師不足」が日本全国で社会問題化し、特に勤務医の不足感が今も強いのは周知の通りである。マクロ的な医師数の机上の計算だけでは測れない現実、つまり都市部への医師の偏在や専門科目による医師の過不足などミクロ的な観点からのキメ細かい対応が必要だろう。

最近は段階的に医学部の定員は増加している

医学部定員数　2007年度7,625人→2016年度9,262人
更に医学部新設の予定もある。医師不足と医師余剰が交錯しているのである。
どんな世界でも需給ギャップというのは僅か数パーセントの違いが結果に大きな差異を生じさせる事がある。医師養成には長い時間を必要とするし、医師はロボットでは無いので、養成した医師全員が国の思惑通りずっと医療機関で医師として働いてくれるとも限らない。

医師免許にも匹敵する難関国家資格と言われる弁護士は司法制度改革（法科大学院や新司法試験実施）の結果、現在は弁護士余剰の状況となっている。
弁護士はもはや資格だけでは食えなくなっており収入の面では結構大変な仕事になってしまっているのだ。稼げる弁護士とそうでない弁護士の間に大きな差が生じているようである。
しかし、医師に関しては人のいるところ医療は必ず必要であり、その要たる医師の活躍の場は限りなく存在する事から医師転職や医師のアルバイト、医師求人や医師募集がなくなる事は無いだろうし、その対価の支払いは公定価格（診療報酬）で保険財政から支払われ、安売り競争に晒される事は無い。そういう意味では医師はまだ恵まれていると考える事もできる。

日本全体がマクロで見て医師不足であろうと医師余剰であろうと医師ひとりひとりにとってはそんな事よりも、自分の関わる範囲でまずは充実した仕事を無理なく、疲弊する事なく、バランスよく医師として働く事が出来る方が重大な関心事だろう。

医師に求められる能力は総合的に高くなる

その為にはたとえ医師が余るような時代が来たとしても、どこに行っても必要とされるような医師であれば何も恐れる事はない。
医師としての腕や知識、経験、そして人柄、先輩医師や後輩医師との繋がり、チーム医療で求められる周囲とうまく調和してやっていく能力、患者や病院職員とのコミュニケーションなど、求められる要素は以前よりも遥かに多くなるかもしれないので、そういう意味では大変かもしれないが、人口減少・超高齢の成熟社会に入った日本という国で生きていくとはそういう事なのだろう。
医師の需給だけの話ではなく様々な面で日本は量的拡大の時代から質的向上を目指すべき時代に入ったのだと思う。

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